代表あいさつ
代表 望月 宇
比較臨床心理学研究会のウェブサイトにお越しいただき、誠にありがとうございます。
本研究会は、異文化間・多文化間における臨床心理学の理解と実践を深め、グローバルな視点から心理的支援の在り方を探究することを目的として設立されました。現代社会においては、国境を越えた人の移動や文化の交差が日常化し、心理援助の現場においても文化的多様性に配慮した支援がますます求められています。臨床心理学がその社会的要請に応答していくためには、文化的・制度的文脈の違いに根差した理論と実践の再検討が不可欠です。
私は、博士論文において「比較臨床心理学」を主題に据え、異なる国や文化における心理支援の理論、実践、応用効果などの比較検討を行いました。また、それ以降も長年にわたり、異文化適応や多文化間適応に関する研究と臨床実践に携わってまいりました。そうした取り組みを通して、心理支援の普遍性と文化的特異性の交錯を見つめ直す必要性を強く感じています。
本研究会の発足とともに、「比較臨床心理学」という概念を正式に定義し、これを一つの学術的領域として確立していくことは、国内外においても初の試みです。これは単なる理論的な試みにとどまらず、異なる文化的背景をもつクライエントと向き合う実践者にとっても、極めて実用的かつ現場的な意義をもつ営みであると確信しています。
当会では、臨床心理学の研究者・実践者が比較的視点から多様な事例や知見を共有し、討議を通じて理論と実践の統合を目指しています。また、国内外の学術交流や実践研究を推進し、多文化社会における持続可能な支援の枠組みを構築することを目指しています。
心理支援の現場において文化的感受性をもった対応を可能にするために、私たちは理論と実践の橋渡しを行い、現場で生きる知を探究してまいります。ぜひ多くの研究者・実践者の皆様にご参加いただき、知と経験を分かち合いながら、共に新たな臨床心理学の地平を切り拓いていければと願っております。
今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。
比較臨床心理学研究会 代表 望月宇
会則
比較臨床心理学研究会 会則
第 1 条（名称）
本会は「比較臨床心理学研究会」（英語名：Comparative Clinical Psychology Study Group、略称：CCPSG）と称する。
第 2 条（目的）
本会は、異文化間・多文化間における臨床心理学の比較的研究および実践的支援に関する学術的交流を通じて、心理支援の発展と国際的理解の促進を目的とする。
第 3 条（活動内容）
本会は、前条の目的を達成するため、以下の活動を行う。
研究会、講演会、勉強会の開催
実践報告会、シンポジウムの実施
会報・紀要・資料の発行および公開
国内外の関連学会・研究機関との連携および国際交流
その他、本会の目的達成に必要な活動
第 4 条（会員）
本会の会員は、以下の通りとする。
正会員：本会の趣旨に賛同し、研究・実践に携わる者
学生会員：大学・大学院等に在学中の学生で、本会の活動に関心を有する者
賛助会員：本会の趣旨に賛同し、活動を支援する個人または団体
第 5 条（入会）
会員として入会を希望する者は、所定の手続きを経て代表の承認を得るものとする。
第 6 条（会費）
会費は、総会において決定する。
会員は、総会において定められた年会費を納入するものとする。
※現時点では年会費を1500円と定める。
第 7 条（役員）
本会に以下の役員を置く。
代表 1名
副代表 若干名
事務局長 1名
幹事 若干名
顧問 若干名（必要に応じて）
役員は、会員の中から選出し、任期は原則として2年とする（再任可）。
第 8 条（総会）
総会は原則として年1回開催し、活動報告・会計報告・方針決定などを行う。
必要に応じて臨時総会を開催することができる。
第 9 条（事務局）
本会の事務局は、代表が指定する場所に置く。
第 10 条（会員の除名）
会員は以下の理由により除名されることがある。
会の活動に対する不正行為または誹謗中傷があった場合
本会の目的に反する行為を繰り返した場合
会費等の未納が続いた場合（必要に応じて）
その他、本会の名誉や目的に反する行為があった場合
除名の決定は、総会または役員会で行い、出席会員の過半数の同意を得ることを必要とする。
第 11 条（紀要・論文投稿に関する細則）
紀要の発行
本会は定期的に紀要を発行し、会員による論文の投稿を受け付ける。
投稿は、比較臨床心理学に関連した研究、実践報告、臨床事例、理論的考察などが対象となる。
投稿の条件
論文は未発表のものに限り、所定のフォーマットに従って投稿すること。
投稿者は、他の学会・出版社で同内容の論文が発表されていないことを確認し、誓約書を提出すること。
査読
投稿された論文は、専門家による査読を経て掲載決定される。
査読者は本会の会員または外部の専門家から選定する。
掲載費用
投稿者が負担する費用については、総会で決定する。
著作権
投稿された論文の著作権は投稿者に帰属するが、本会が紀要に掲載する権利を有する。
第 12 条（オンライン会議運営）
本会は、必要に応じてオンライン会議を開催することができる。
オンライン会議の運営
会議は、ZoomやGoogle Meetなどのオンラインプラットフォームを利用する。
会議の開催通知は、会員に対して事前にメール等で通知する。
会議の録画や資料は、会員専用ページまたはその他指定された方法で共有することができる。
オンライン会議のルール
会議の進行役は、代表または指定された幹事が務める。
発言者は、会議中に発言を希望する際に手を挙げるなどして発言の順番を守る。
発言内容は、会の目的に沿ったものに限定し、非適切な内容については進行役が注意をする。
会議参加者は、原則としてビデオをオンにして参加することを推奨する。
第 13 条 (会計年度)
本会の会計年度は、毎年4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。
第 14 条（会則の改正）
本会則の改正は、総会において出席会員の過半数の同意をもって行う。
第 15 条 (その他)
本会則に定めのない事項は、役員会の決議をもって定める。
